【遂に俺達は到達したぁ！遂に稲田朋美が国会で日本国最強の一手！『外国人生活保護＆年金脱退一時金を改革せよ！』厚生労働大臣がその意気に応えてくれたぁ！】


 


闇熊さんの動画。

野中部隊の一式陸攻を彷彿とさせる闇熊さんの活躍。

並みの人に出来る事ではないでしょう。

日本にはまだまだ国士がいますね。

時代を変えてゆきましょう。

このブログの人気の投稿

我が国が早急に糺すべきは左傾化した司法。左翼法曹関係者を排除し、司法公務員に我が国への忠誠を誓約させることが急務。

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  余命懲戒請求裁判に関わった方々は、我が国の司法が日本人の味方ではなく、外国人の味方に堕していることは、良く良く理解されていると思います。 日本人を蔑ろにして、外国人に寄り添うのが、司法のスタンダードとして定着している現状が、余命裁判を通じて如実になりました。裁判官の判断は、事実認定の段階から判決に至るまで、左翼弁護士の主張に明らかに偏向しており、公平公正な裁判が、我が国で普遍的に行われていない実態が明らかになったのは、余命懲戒請求裁判の実績であったかと思います。 余命裁判に限らず、昨今、我が国の司法が極端に偏向している姿勢、つまり日本人を足蹴にして外国人に寄り添う姿勢が、ますます顕著になってきました。 外国人凶悪犯罪が軒並み不起訴となるか、無罪判決が言い渡される。この様なニュースは、既に耳目に新しくなくなっています。 我が国民を蔑ろにし、外国人に寄り添う。或いは日本人を蔑ろにし、マイノリティに寄り添う。こういった姿勢は、司法・法曹関係者だけでなく、立法や行政にも蔓延しております。教育にも蔓延っていますし、マスメディアは言わずもがなです。 この状況、我が国と子供たち、孫たちに良いと思われるでしょうか？ 答えはもちろん、否、です。 以前ツイッターで指南されましたが、問題の根底には、我が国の法学部における教育が極端に偏向していることが挙げられるそうです。その根本にあるのは、「日本人を蔑ろにして、外国人に寄り添う」という基本姿勢です。この「外国人」の部分は、マイノリティとか、犯罪者とか、テロリストとか、左翼過激派とかに言い換えられるのは、皆さんも良く御承知と思います。 法学部での偏向した教育を受けた法曹関係者が、意識高い系の偽善的な自己満足を満たし、外国人、マイノリティ、犯罪者、テロリスト、左翼過激派を擁護し、寄り添うような法解釈を行ったり、判決を下したり、法律の運用を行ったりして、自己満足に陥っていることから、今の日本の悲惨な状況が発生していると言えます。 偏向した思想を持つ教育関係者が、自虐史観を子供たちに植え付け、外国人優先で日本人は我慢するように躾けているのと同様です。 先日、長野県で現職警察官２名が猟銃で撃たれて殉職された、痛ましい事件が発生しました。 この件に関する行橋市市議会議員の小坪先生のブログ投稿のリンクを以下に貼ります。 警察官の銃火器使用の...
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信頼できそうな情報源

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  小坪先生のブログで紹介されていた。 【第二章三編、場所を公開】外国人のみに許された年金脱退一時金の是正と、闇のクマさん。他のインフルエンサーたちの動き   上記の投稿で、闇熊さん以外への情報リーク先として、以下のブログが挙げられていた。 事実を整える 以前、xでツイート（ｘなのに「ツイート」と呼ぶのに、タイプしていて違和感を感じた）を拝見したことがあって、なんか他の「叫ぶ保守」とは違う人、と認識していましたが、法曹クラスタだったんですね。 ツイートが冷静なわけだ。なるほど。 まだ二、三投稿を読んだだけですが、小坪先生の紹介という事もあり、信頼できそうですね。クロスチェックのソースとして活用しようと思います。 文章は難しいと小坪先生は仰ってるけど、懲戒請求戦線に関係された、或いは後方支援された方なら、多分読めちゃうんじゃないかな？
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差別悪用禁止法の制定を求める

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  差別を受けたことを理由として、他者に圧力をかける行為、謝罪を求める行為、損害賠償を求める行為、慰謝料を求める行為、その他、あらゆる請求行為を行う事は、これを禁止する。 （禁止法の趣旨） 日本に古来から存在した差別は、明治維新以降の政府による様々な施策により既に解消している。 現在、差別を問題としているのは、外国人、若しくは外国に起源をもつ者である。日本と皇室に忠誠を誓わない外国人を日本人と区別する事は、古来から日本に居住する本来の日本人には不可分の権利である。この区別を差別として問題視するならば、本国に帰国する、若しくは本来の母国に帰れば済む話である。そうせずに、日本に居ながらにして、あるいは滞在しながらにして、外国人と日本人の区別に関して架空の被害を訴え、日本人に対してその賠償や謝罪を求めるのは、根拠がない主張である。 また、アイヌ差別のように、既に明確な区別が存在しない日本人の一氏族を騙った差別の訴えも、その被害をまともに取り合う必要のないものであり、詐欺として扱って然るべきものである。 そもそも、日本は世界で初めて、国際社会に対して人種差別の撤廃を訴えた国である。日本人自身が差別されてきたのが世界の歴史であり、そのような理不尽な差別に対して、日本は頑として対抗してきた歴史を持つ。 しかし、外国人が問題としているのは、そのような理不尽な差別ではなく、外国人と日本人とを見分ける「区別」であり、我々の父祖が廃絶を主張した理不尽な人種差別とは甚だ意を異にする物である。 我々の父祖が廃絶を訴えた差別は、有色人種を人間とはみなさないという苛烈かつ理不尽な差別である。 一方、外国人が我が国で訴える差別は、外国人が自らに有利な条件を引き出すために、或いは懲罰を逃れるために、更には日本人から金品を強請るための方便として使われているに過ぎず、我々の父祖が廃絶を訴えた差別とは、性質が全く異なるものである。 今や、上記のように、「差別」は外国人を利する為だけに存在する概念と化しており、それを悪用して、無辜の国民の安寧を損ねたり、金品を強請ること、謝罪や賠償を求める事は、既に犯罪と見做しても良い水準に達している。 これ以上、日本人の生活の安寧と財産が損ねられることがないよう、差別悪用禁止法をここに定めるものである。 日本に必要と思いませんか、差別悪用禁止法。 差別ゴロ禁止法...
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